電話料金の推移
明治11年に国産電話機を制作。2台しか作成されなかったと言う。明治23年に東京と横浜で開通、加入数は東京が155件、横浜が12件の計197件であった。通話料金の仕組みは、東京、横浜とも同区域内の交信は掛け放題。東京-横浜間は市外通話として度数制をもうけ、そば1杯が1銭の時代で1度数は5分間で15銭だった。2000年代技術革新により「電話料金」は激変していく。コードレスで、多能的な携帯電話も普及して固定電話は激減する。
| 架設料 | 基本料金 | 備 考 | |
| 明治23年(1890) | 無料 | 年額40円 | 日雇・男子工員月給3円70銭の時代 |
| 大正5年(1916) | 315円 | 年額66円 | 架設料、大正8年は515円 |
| 昭和2年(1927) | 1220円 | 年額45円 | 架設技術スピード化で料金引下げ |
| 昭和11年(1936) | 470円 | 年額45円 | 加入総数91万4320件 |
| 昭和17年(1942) | 470円 | 年額45円 | 市内通話、1度ごと5銭 |
| 昭和20年（1945） | 920円 | 年額60円 | 加入総数54万台、戦災で激減 |
| 昭和21年（1946） | 950円 | 月額24円 | 市内1度数20銭。 |
| 昭和22年（1947） | 950円 | 75円 | 市内50銭、東京一大阪3分38円 |
| 昭和23年（1948） | 同 | 300円 | 市内1度2円。電電公債購入含む |
| 昭和24年（1949） | 3万6950円 | 同 | 公債購入含む |
| 同 | 3万7800円 | 同 | 公債購入制なし |
| 昭和26年（1951） | 1800円 | 380円 | 市内通話1度数5円 |
| 昭和27年（1952） | 4300円 | 同 | 電話設備費負担臨時措置法 |
| 同 | 3万4000円 | 700円 | 市内1度数7円。債券購入含む |
| 昭和35年（1960） | 9万4000円 | 同 | 債券購入含む |
| 昭和37年(1962) | 16万300円 | 同 | 東京-大阪、4秒7円、債券含む |
| 昭和43年（1968） | 同 | 同 | 加入数1100万件超 |
| 昭和44年（1969） | 18万300円 | 900円 | 架設料に債券購入含む |
| 昭和46年（1971） | 同 | 同 | 債券購入含む |
| 昭和51年（1976） | 20万300円 | 1350円 | 東京-大阪4秒10円、債券含む |
| 昭和52年（1977） | 23万300円 | 1800円 | 債券購入なし |
| 昭和58年（1983） | 同 | 同 | 東京-大阪、4.5秒10円 |
| 昭和60年（1985） | 同 | 1550円 | 電電公社、民営化でNTTに |
| 昭和62年（1987） | 7万2800円 | 1800円 | 債券購入なし |
| 昭和63年（1988） | 同 | 同 | 携帯電話の事業許可 |
| 平成7年(1995) | 同 | 1750円 | |
| 平成15年（2003） | 同 | 同 | 市外通話、120ｋｍ以上は1律80円 |
| 平成27年（2015） | 3万600円 | 1450円 | 区域内3分 8.5円 |
※料金は東京都内の住宅用
